マイホームを購入したときの家族の顔ぶれのまま、長い期間住む方も人数も変わらないという家庭はそれほど多くありません。
その家に住み始めた頃とは人数が変わったり年齢が変わったりすることから、家の住み替えをするのには、ライフステージの変化がひとつのタイミングとなります。
この記事では、不動産を売却するタイミングに適したライフステージの変化についてお話していきましょう。
不動産売却に適したライフステージの変化となる出産
住み替えに適したライフステージの大きな変化として出産があります。
子どもが生まれて住む家族が増えると、これまで暮らしていた家が狭くなってしまうことが少なくありません。
そこで、広い家への住み替えを考えて、これまでの家を売却するというのはよくある話です。
新しい家を購入するためには大きな資金が必要になりますが、今まで住んでいた家を売却することで、ある程度のまとまったお金を準備することができます。
そのため、余裕を持った資金計画を立てることが可能という大きなメリットがあります。
他にも、子育てしやすい街選びや環境選びをすることができるのも魅力です。
出産間近の家庭やすでに出産している家庭では、すぐにでも家を売却して住み替えたいと思うものです。
相場よりも安めの価格で売りに出したり、買手が希望した価格まで下げたりする他、不動産会社に買い取ってもらったりすることで、家を早めに売却できる可能性があります。
不動産売却に適したライフステージの変化となる子どもの独立
出産で家族が増えたのとは反対に、子どもが独立すると一緒に住む家族の人数が減ります。
このライフステージの変化も家の買い替えに適したタイミングです。
子ども部屋が不要になるため今までよりも小さめの家を選ぶことができ、その分の資金を利便性の高いエリアや老後の生活がしやすい設計の家などに回すことが可能です。
家族で長い間住んでいた家は古くなっていることが考えられます。
とは言え、まとまった費用が必要になるリフォームは必ずしも必要ありません。
できるだけ室内をきれいに掃除し、必要な箇所にだけ簡易的なリフォームをおこなうだけでも十分買手がつく可能性はあります。
不動産売却に適したライフステージの変化となる親の死亡
親が死亡して家を相続したものの、住む予定がない場合は売却するのもひとつの方法です。
相続した家を売却する際には、相続人の中から所有者を決めて家の名義変更のための登記をします。
その後家を売却して得たお金を相続人全員で分配します。
相続した家を売却する場合に必要な書類は、被相続人の戸籍謄本と除住民票、相続人全員の戸籍謄本、相続人全員の住民票、固定資産評価証明書などです。
相続した家を売却して利益が出た場合、譲渡所得税がかかる可能性があります。
このときに節税のために利用することができる可能性がある制度として「相続空き家の3,000万円特例控除」「3,000万円特例控除」があることを覚えておきましょう。
まとめ
出産や子どもの独立といったライフステージの変化で家族の人数が変わる時期は、家の買い替えに適したタイミングと言えます。
親の死亡もライフステージの大きな変化ですが、このときに相続した家を売却する方も少なくありません。
人によってライフステージの変化は異なります。
自分と家族が納得のいく時期に、納得のいく形で家の買い換えを考えることが大切です。
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